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会社を辞めたいけどお金が不安|いくらあれば仕事を辞められる?

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会社を辞めたいのに、お金の不安で動けない。そんなときは、必要資産の答えを一つに決めるのではなく、生活防衛資金・長期資産・退職後の収入・制度の負担に分けて、辞められるラインを作ります。
会社を辞めたい。でも、お金が不安で動けない。これは、気持ちが弱いからでも、覚悟が足りないからでもありません。毎月の給料が止まったあとも家賃や食費は続くし、税金や保険、年金のことまで考えると、そら怖くなるわな。
僕は30歳で会社を辞めました。資産があったから退職できた一方で、辞めた瞬間に不安が全部消えたわけではありません。相場が下がれば資産は減るし、自由になった時間をどう使うかも自分で決めないといけない。ぶっちゃけ、会社を辞める前に必要なのは「何万円あれば絶対安心」という答えより、自分の生活がどの条件なら回るかを見えるようにすることです。
この記事では、FIREをまだ考えていない人にも向けて、仕事を辞められるラインの作り方を整理します。今すぐ退職するための煽りではありません。休職、転職、短時間勤務、サイドFIREなど、選択肢を増やすための計算です。
「辞めたい」と「辞められる」は分けて考える
まず、会社を辞めたい理由と、お金の問題を分けて書き出します。体調や人間関係が限界なのか、働く時間を減らしたいのか、仕事内容を変えたいのかで、必要な資金も次の一手も変わります。退職だけが解決策ではないけれど、退職できるだけの余裕があれば、会社にしがみつくしかない状態からは抜け出せます。
ここでいう「辞められる」は、資産がたくさんあるという意味だけではありません。生活防衛資金があり、収入が一時的に途切れても暮らせて、再び働く道も残っている。その状態なら、完全に働かないFIREでなくても、いったん休む、週3で働く、収入の小さい仕事へ移るといった選択ができます。
仕事を辞められるラインを4つのお金で見る
1. すぐ使う生活防衛資金
家賃、食費、通信費、最低限の光熱費など、働かなくても必要な金額をまず出します。そこに医療費、引っ越し、家電、冠婚葬祭などの臨時支出を足す。月の生活費だけを12倍して終わりにすると、思わぬ出費で資産を取り崩すことになります。会社を辞める前は、何か月分を現金で持つかを決めておきたいです。
2. 長く使う金融資産
預金だけでなく、投資信託や株式なども含めて、いつ、どの順番で使うかを考えます。ただし、投資資産は増えることも減ることもある。平均利回りをそのまま毎年受け取れる前提にすると危ないので、相場が悪い年にも生活できる現金を別に置くのが大切です。
3. 退職後の労働収入や副収入
月5万円でも、年間では60万円です。生活費が月20万円なら、収入がない場合の年間支出は240万円。月5万円の収入があれば、単純計算の不足額は年間180万円になります。必要資産は、生活費から収入を引いた「毎年の不足額」で大きく変わるんよな。働く量を少し残すサイドFIREが現実的になる人もいます。
4. 税金・健康保険・年金に回すお金
退職後は、住んでいる自治体や前年の所得、家族の状況などで負担や手続きが変わります。健康保険は任意継続、国民健康保険、家族の扶養などを比較することになりますし、年金も加入や切替えの確認が必要です。退職日を決める前に、勤務先、自治体、日本年金機構などの公式情報で最新条件を確認してください。
必要資産は「年間の不足額」から逆算する
考え方はシンプルです。
年間の不足額 = 年間生活費 + 年間の臨時支出 − 退職後の収入
たとえば、毎月20万円、年間の臨時支出60万円、退職後の収入が月5万円なら、年間生活費240万円と臨時支出60万円の合計300万円から、収入60万円を引いて、年間の不足額は240万円です。これは計算例であり、税金や運用結果、将来の物価、家族の変化を含むものではありません。
この不足額を資産から補う場合、240万円を4%で割ると6,000万円、3%で割ると8,000万円という参考値になります。数字だけ見ると大きく感じますが、これは運用利回りを保証する計算ではありません。退職期間が長いほど、相場の下落、物価上昇、医療や介護、住まいの修繕まで考える必要があります。早期退職の判断は、ひとつの率だけで決めせーへんことです。
僕が会社を辞める前に見ていたもの
僕の場合は、30歳で資産6,000万円を一つの土台にしました。でも、その金額があれば誰でも同じように辞められるわけではありません。生活費、家族構成、住居費、働く意思、資産の値動きへの耐性が違うからです。僕も退職後ずっと何もしなかったわけではなく、ゲームに没頭した時期を経て、YouTubeやnote、コミュニティ、家事育児、配達などを試してきました。
「資産が減るのが怖いから、何も使えない」という状態も、自由とは少し違います。逆に、勢いだけで辞めて、毎月の不足額を見ないのも危ない。切り札を常に持て、余裕の根拠を潜ませろ。退職前に現金、働く手段、戻る道を残すのは、弱気ではなく選択肢を守るための準備やわ。
退職前に確認したい6つのチェック項目
- 毎月の最低生活費と、年に一度以上ある臨時支出を分けて把握する。
- 退職後に必要な税金、健康保険、年金の確認先と期限をメモする。
- 相場が下がったとき、何年分を現金で暮らせるかを決める。
- 月3万円、5万円、10万円など、働いた場合の不足額を比較する。
- 家族がいるなら、収入・家事・住まい・大きな支出の考え方を話す。
- 退職後に合わなかった場合の転職、短時間勤務、休職などの戻り道を残す。
お金の不安があるなら、いきなりゼロにしなくていい
会社を辞めるか、続けるかの二択にすると、どちらを選んでも苦しくなります。半年休む、転職する、週の勤務日数を減らす、副収入を育てる、生活費を下げてサイドFIREに近づける。できない理由を探すより、できる方法を考えろ。大きな決断を小さな実験に分けると、自分に必要な金額も見えてきます。
いくらあれば仕事を辞められるかは、他人の資産額では決まりません。自分の年間不足額と、そこに何年耐えられるかで決まります。計算してもまだ怖いなら、辞めるのを延期するのも立派な選択です。反対に、条件がそろっているのに不安だけで動けないなら、まず一週間の生活費を実際に記録してみる。数字が見えるだけで、漠然とした不安は少しずつ判断材料に変わっていきます。